コモディティー投資の魅力

講師 コモディティー インテリジェンス 代表取締役近藤 雅世氏

１分散投資として商品投資を入れると投資全体のパフォーマンスが上がることがある。

イラン・イラク戦争が始まった1987年10月29日月曜日、ニューヨーク証券取引所のダウ30種平均の終値が前週末より508ドル値下がり、この時の下落率22.6％は、世界恐慌の引き金となった1929年の暗黒の木曜日（ブラック・サーズデー、下落率12.8％）を上回った。これが翌日アジアの各市場に連鎖。日経平均株価は3,836円48銭安（下落率14.90％）の21,910円08銭と過去最大の暴落を起こした。欧州の各市場でも機関投資家の売り注文が殺到、世界同時株安となった。

こうした株価の値下がりに対して、金などの商品投資をポートフォリオに入れていたファンドのパフォーマンスは、商品を入れていなかったファンドのリターンを大きく上回ったことが後になって分かり、これが教訓となって、以来ファンドは投資の一部に商品を組み込むファンドが増えた。

商品価格は、株価や債券、為替との相関性が低く、独自の動きをするため、証券投資等のリターンが下がったときのファンドのパフォーマンスを補うことになる。

こうした株価急落時の金価格の上昇は、ブラックマンデーばかりでなく、その後の多くの株価下落時のケースで当てはまり、World Gold Councilによれば、2007年以降のサブプライム問題から発した世界的な金融危機では、金を約15％ポートフォリオに入れていたヘッジファンドの運用成績が最も良かったと述べている。現在では、金を安全資産と呼び多くのファンドが金を組み込んでいる。

以下のチャートは2007年のサブプライム問題発生から2008年のリ－マンブラザーズの倒産、そして世界金融不安が襲った時期のニューヨーク商品取引所の金価格と、ニューヨーク（NY）ダウ平均株価、および日経平均株価と東京商品取引所の金価格である。

また以下のチャートは2018年12月のダウ平均株価が急落したときのNY金価格とダウ平均株価、および東京金価格と日経平均株価である。

注）チャートはトレンドナビのデータに基づき株式会社コモディティー インテリジェンスが作成（以下同じ）

なお、2020年初めにコロナウイルスが発現したときも、株価が急落して金価格は日米で上昇している。

２商品価格の動きはグローバルで分かりやすい。

商品取引は、日本固有の取引ではなく、世界各国で毎日取引されているため商品価格には24時間世界中で価格が付いている。一方企業の株価は、グローバル企業であったとしても、世界各国の取引所に上場されているとは限らないため一定の時間帯しか取引できない。さらに株価は企業固有の内部要因で動くことがある。将来の価格は予測できないことを前提としている金融工学でさえ、「内部者情報は別として」という注釈が付いているほどだ（『金融工学、こんなに面白い』野口悠紀雄著　文春新書）。商品取引は、そうした内部者情報すらほとんどあり得ないほどグローバルな世界である。

2014年４月１日施行の金融商品取引法等改正において、投資法人の発行する投資証券などの取引がインサイダー取引規制の対象となった。商品取引に関してはそうしたインサイダー取引禁止の規定はない。したがって、どんなに情報を集めて先行的に市場に参加してもとがめを受けることはない。過去にもハント兄弟が銀の買い占めをして失敗するなど投機家が市場価格を操作しようとしたことがあるが、主要商品であれば個人の買い占めに遭うような小さい規模の取引高ではない。ただ、需給がひっ迫することはしばしばあり、多くの人が同じ商品を求めて買いに走り、価格が上昇することはある。ただこうした価格の動きは「価格操縦」とは言わない。仮にある商品の価格が急騰したり、急落したりするときには、その背景に説明のつく理由があることが多い。

つまり、需要量に反して作られ過ぎたときは価格が下がり、逆に供給量が少ない商品に需要が増加すればその商品価格は上昇する。そうした需給の変動は、誰かが単独で行うものではなく、世界各国の生産者と需要家の動きがそうさせるのであり、価格の変動要因は万人の納得のいくものである。

３商品価格は需給で決まることが多く、需給に関するデータが各国で定期的に出されている。したがって価格動向の予想がしやすい。

価格を予想するということは難しい作業ではあるが、商品価格に関してはそれほど難しくはない。

需要の減少が急激に起こり、原油生産はそうすぐには止められない。そのため、在庫が急激に増え続け、またサウジアラビアは米国と対抗して増産を図り、かつシンガポールでVLCC（大型タンカー）の船腹を大量に確保した。しかし、インドや中国の原油需要が急減して世界のタンカーの３割以上が在庫置場として洋上に漂うようになった。米国ではオクラホマ州クッシングのニューヨーク商品取引所に上場されているWTI原油の受け渡し場所の在庫保管能力が４月３日の時点で75％の使用率となって、５月末までにはゼロとなると見込まれた。そのため、新型コロナウイルスのまん延がいずれ解消し、ガソリンや航空機燃料の需要が一気に回復すれば原油価格は反発するだろうと読んだファンドや個人投資家が買った原油は大幅な赤字となり、かつ原油受け渡しを受けるとその保管場所が無くなる恐れがあるとして、買い手は大赤字覚悟で売り急いだ。買い手はほとんどいなかったため、投げ売りがマイナス価格、つまり引き取り手数料を支払ってでも手放したいという投資家が争って原油を売却した結果、市場初めて商品価格にマイナス価格が発生した。

これらのデータは以下のチャートで示せるように数値として、少なくとも米国では毎週水曜日に公表され（日本時間では木曜日の朝）、世界のデータはIEA（国際エネルギー機関）とOPEC（石油輸出国機構）が毎月公表している。

水曜日に米国の石油週報が公表されて、原油在庫が増加すると、ニューヨーク商品取引所（NYMEX）に上場されている原油価格は下落する。一方、在庫が減少すると価格は上がるが、在庫の増減が既知のニュースである場合はそれほど反応しない。逆に、アナリストなどによる予想に反したサプライズな変化が公表された場合は大きく価格は反応し、予想通りの場合は既に価格に織り込み済みのニュースとして価格はあまり反応しないこともある。

（以下のチャートは、2018年初めから2020年４月17日までのものである。）

原油価格の変動要因には、供給側の問題もあり、原油価格が急落した際は、2020年３月末までOPEC諸国とロシアなどの産油国は減産協定を行ってきた。３月３日のOPECプラス（OPEC加盟国にロシアなど非加盟主要産油10カ国が加わった体制）の総会では、ロシアは減産を拒否し、それに怒ったサウジアラビアが増産を表明したことが、一次的な原油価格下落の要因となった。しかし「米国の原油輸入関税を引き上げる」というトランプ大統領の呼び掛けにより、OPECプラスの会合で970万バレルの減産が決まった。

しかし、こうした供給側の変化は、需要の大幅な減少という要因の前に打ち消されてしまっている。

トウモロコシ、大豆価格の例

2012年米国中西部では７月に高温乾燥の気候となり、トウモロコシや大豆の受粉が影響を受けて干ばつによる不作となった。干ばつの予想が出ると価格は上昇し、実際に干ばつになったときが価格のピークとなり、不作が確定すると価格は反落する。先物取引は実際の取引より一歩先に動くため、予想が現実となるかどうか分からない時に最も大きく反応し、現実として確認されると価格は反転することが多い。

下のグラフは、2011年から19年の毎年の米国農務省（USDA）による米国産トウモロコシの作柄の週間報告における年度ごとの変化を示している。

2012年の作柄の評価における優（excellent）と良（good）の合計は、赤線の2012年は６月頃から急激に作柄が悪化した。それに伴い2012年のトウモロコシ価格は６月に比べて＋54％、大豆は＋36％上昇した。

金価格の例

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