睡眠改善を社会課題に
健康は生活に新たな価値

　ヒトを含むあらゆる脊椎動物をはじめ、タコや昆虫などの無脊椎動物も睡眠を取る。脳を持たないクラゲも眠っているようだ。外からの刺激に対する応答が鈍くなるというリスクを冒してでも、睡眠というメンテナンスが必要になると考えられる。
　平均睡眠時間が長い国ほど、国民1人当たりの国内総生産（GDP）は高い傾向にある。日本は欧米などに比べて平均時間が短く、量が足りていない。そのことが経済的な損失や健康リスクの増大につながっている。
　睡眠は量だけでなく規則性や質も大切だ。鮮明な夢を見る「レム睡眠」が減少すると、認知症の発症リスクや死亡率が高まるという研究もある。
　睡眠時の脳の状態を知るには脳波を測る必要がある。そのための検査がポリソムノグラフ（PSG）だ。しかし検査入院が必要で被験者の負担が大きく、実施可能な施設数も限られている。
　そこで、自宅で手軽に睡眠脳波を測定できる「インソムノグラフ」を開発した。医療機関に申し込み、自宅に届いた端末で自身で脳波を測定。端末を返却すると睡眠状態を評価したリポートや改善のアドバイスが届く。
　眠りの状態を可視化できるため、睡眠時無呼吸症候群の疑いなども分かる。自分は不眠症だと思っていても、意外に眠れていることもある。睡眠の状態は自分がどう感じるかという主観的評価だけでなく、計測・可視化して客観的に評価することが重要だ。
　日本人の平均寿命は延びているが、健康寿命との差は縮まっていない。認知症の発症率も高まっている。睡眠を改善していくことが、こうした問題の解決につながるのではないか。

　生体の衰退現象である老化は、多くの疾患を招く危険因子の一つと言える。筋力低下や骨粗しょう症、糖尿病、認知症、がん、睡眠障害なども老化に伴う病気だ。言い換えれば、老化を理解して予防改善できれば、こうした老年病から解放されるかもしれない。それは究極の予防医療と言える。
　ヒトやマウス、ウマ、シャチ、ミジンコ、グッピーなど多くの生物は加齢に伴って老化し、死亡率が増加する。一方、カメやトカゲ、ワニなどは加齢に伴う死亡率がほとんど増加しない。良好な環境で飼育されたカメはまったく老化しないか、老化の速度が非常に遅いことが最近の研究で明らかとなった。老化は生物にとって避けがたい生命現象だと思われてきたが、必ずしもそうではない可能性がある。
　ゾウは加齢に伴う変化はあるものの、がんなどの老年病は少ない。老化しにくい生物は、老化に伴う病気にもなりにくいと思われる。
　老化は遺伝要因だけでなく環境要因も影響する。生体リズムが狂ったマウスは非常に早く老化する。一方、カロリーを管理したサルは老年病の発症率が下がり、寿命の限界は変わらないものの健康寿命が延びた。これはヒトにも当てはまると考えられる。
　老化・若返り研究は世界的トレンドだが、日本はベンチャー起業などの点で出遅れている。あらゆる疾患研究に老化介入という軸を加えることで、究極の予防医学を確立したい。そのための組織整備と人材育成が急務だ。
　誰もが手軽に老化度や老化速度を測定し、病気を予防できる仕組みづくりも進めている。2040年を目標に平均寿命と健康寿命の差を解消したい。

　2022年12月に「NOBシフトワーク研究会」を立ち上げた。シフトワークやジェットラグ（時差ぼけ）による健康への影響を最小化し、産業の発展に貢献する方策を科学的視点、現場管理の視点から探求。シフトワークの改善策を提案し、実装を促していく。
　シフトワークと時差ぼけには「脱同調」という共通点がある。仕事や睡眠などの活動と、体温やホルモンの分泌、自律神経機能などのリズムが合わなくなる状態だ。一度ずれたリズムを再び同調させるのは容易ではない。
　シフトワークのスケジュールは職種や職場により様々で、その呼称も統一されていない。そのため企業ごとに問題点を把握し、改善、検証することが重要だ。そこである企業と連携し、ウエアラブル端末を活用して従業員の生体情報を取得する取り組みを始めた。
　得られた情報を解析すると、日勤者には就業時に体温が上がり、就寝時に体温が下がるという正常なリズムが見られた。一方、日勤・準夜勤・夜勤の順に勤務する3交代のシフトワーカーは、就業時に体温が上がりにくく、就寝時に体温が下がりにくい傾向があった。
　こうしたデータを蓄積し、年間の総脱同調量を算出したい。そこからどのようなシフトにすれば脱同調を軽減できるか割り出し、改善策を提案する。休息や休日の過ごし方などもアドバイスできるだろう。それがシフトワーカーのウェルビーイング（心身の健康や幸福）を高めることにつながるのか検証したい。
　今後、生産年齢人口の減少が見込まれる。今こそ多くの専門家が協力し、より体にやさしいシフトの提案に取り組むべきだ。

　　日経スマートワーク経営研究会が実施している上場企業とそこで勤務する正社員を対象にした調査の結果を使い、経営と睡眠の関係を検証した。
　企業単位の平均睡眠時間で最も多いのは6.3時間。睡眠時間が長い上位10％と、短い下位10％の間には約1時間の差がある。睡眠の質もばらつきが大きい。一体何が企業による睡眠の違いをもたらすのか。
　例えば、残業時間や通勤時間が短いほど睡眠の質は良くなる傾向にある。在宅勤務ができている人や、仕事の目的・役割が明確である人ほど睡眠の状態が良い。働き方改革は睡眠の改善につながると言えそうだ。
　仕事の終業から翌日の始業までに一定時間の休息を義務付ける「勤務間インターバル制度」を導入し、十分に活用されている企業では、労働時間が短くなり睡眠の質も良くなる。自社への愛着や働きがいといった従業員エンゲージメントも高い。制度は導入するだけでなく、活用されるようにすることが重要だ。
　柔軟な働き方ができる制度や公正で客観的な人事制度があり、メンタルヘルスの取り組みや権限・責任を明確にした人材マネジメント、自社のパーパス（社会的な存在意義）の理解促進などが十分に行われている。このような職場で働く人たちの睡眠時間は長く、質も良い。在宅勤務は本人の希望を聞きながら高頻度で行う方が睡眠の状態は良くなる。
　従業員が質の良い睡眠を十分に取ることは、企業の利益率を高めることにもつながる。睡眠状態が悪い企業に介入して睡眠を改善すれば、生産性の向上を図れるだろう。良質な睡眠の確保を重視する経営が広がってほしい。

　就業しているものの、何らかの心身の不調により生産性が低下している「プレゼンティーズム」は、欠勤や休職などの「アブセンティーズム」より多くの社会的損失をもたらす。プレゼンティーズムの要因には花粉症や腰痛などがあるが、とりわけ大きな要因は心身のパフォーマンスに直接影響する睡眠の問題だ。睡眠不足により、日本では毎年約15兆円もの損失が出ているとする試算もある。
　ある実験では、毎日8時間の睡眠を取る人に比べると、4時間睡眠、6時間睡眠の人は日を追うごとに能率が低下。徹夜並みに能率が落ちた。必要な睡眠時間には個人差や年齢差があるものの、若年層ほど睡眠不足に弱い傾向がみられる。
　睡眠を含む従業員の健康に配慮している企業は長期的なパフォーマンスが高いことも分かってきた。そうした「健康経営」に注力している企業ほど離職率が低く、将来の利益率も高い。
　睡眠は組織を維持するためにも欠かせない。睡眠が阻害されると感情のコントロールが難しくなり、攻撃的で不道徳になっていく。協調行動も減り、企業文化を毀損しかねない。
　どうすれば睡眠を改善できるか。個人単位では睡眠時間を確保してカフェインなどの取り方に注意し、光環境を整えること。食生活の見直しや運動も大切だ。
　組織単位では通勤時間が長くならないように配慮し、社員食堂や自動販売機の内容の見直し、従業員の体内時計に合わせた勤務シフトの作成などが考えられる。
　我々の研究チームの実証実験では、こうした取り組みを指導することでプレゼンティーズムが20％程度改善し、生産性が高まった例もある。企業は従業員の睡眠ケアを検討してほしい。

　2023年3月、有価証券報告書において人的資本に関する情報の開示が義務化された。開示が望ましいとされる19項目の中には、エンゲージメント、精神的健康、身体的健康、安全などがある。これらは睡眠と深く関係するものだ。
　経済産業省が中心となって進めている「健康経営銘柄」や「健康経営優良法人」の認定項目にも睡眠に関する取り組みが盛り込まれた。24年4月からは、保険者の健康づくりを後押しするため、健康保険組合などを対象とした支援金負担の加算減算（インセンティブ）指標に睡眠習慣の改善が導入される。良質な睡眠を確保することが、社会的に評価される流れが起きつつある。
　こうした動きを支援するサービスとして、当社は「SLEEP COMPASS」の提供を始めた。問診とウエアラブル端末で取得した睡眠状態の解析結果に基づいて、睡眠を改善するための生活習慣を提案する。
　使用するウエアラブル端末は無自覚な睡眠中の覚醒まで高い精度で捉えられるもので、24年春の医療機器化を目指している。医療機器となれば睡眠健診としての提供も考えている。
　睡眠測定技術の持続的な精度向上のため、大規模な睡眠データの収集基盤を構築した。睡眠ステージを判定する人工知能（AI）の開発も強化している。
　ある県庁との実証実験では、生活習慣病のリスクが高い職員に睡眠健診と睡眠衛生指導を実施した。その結果、睡眠の量、質、リズムに問題のあった職員の約半数が睡眠の改善を自覚した。腹囲の減少や気分の落ち込み改善といった副次的効果もあった。睡眠改善の施策は大きな可能性を秘めている。

　睡眠不足が経済や健康に与える影響は大きい。その改善には国民全体の意識向上と行動変容が必要だ。
　超党派でつくる「国民の質の高い睡眠のための取り組みを促進する議員連盟（睡眠議連）」では、労働安全衛生や生産性向上の観点から睡眠について考え、改善に向けた施策を検討。特定健診・特定保健指導における睡眠健診の実現や、高齢者の健康維持、子どもの健全な発育に資する睡眠衛生指導の導入なども目指している。
　睡眠障害の診療方法の改善や科学的研究の深化、睡眠の質を高める医学的な介入方法の研究開発などもテーマだ。

　経済産業省はヘルスケア政策に取り組んでいる。国民の健康増進を図ることで、労働生産性の向上や経済活性化につなげたい。
　例えば従業員の健康に着目した「健康経営」を推進。睡眠管理アプリなど関連サービスの振興も進める。
　個人の健康医療情報であるパーソナルヘルスレコード（PHR）の活用も課題だ。一人ひとりに最適化した医療・サービスの提供や、健康増進につながる行動を促す仕組みなどを実現したい。また、ヘルスケアサービスの信頼性を確保するため、業界自主ガイドラインの策定や科学的根拠（エビデンス）に関する指針の整理なども支援していく。

　国民健康づくり運動「健康日本21（第二次）」では「睡眠指針」を公表し、イベントなどを通じて睡眠の重要性を訴えてきた。
　2024年度から始まる「健康日本21（第三次）」では、睡眠で休養が取れている人の割合や一定の睡眠時間を確保できている人の割合に目標値を設定。睡眠指針を改訂し、成人、こども、高齢者の区分ごとに推奨事項を提示する。
　特定健診の問診項目による睡眠状態の把握や、総合情報サイト「ｅ‐健康づくりネット」でのコンテンツ提供なども実施。睡眠を健康づくり運動の重要な柱として施策に取り組む。