識者に聞くマンショントレンド 不動産の未来を垣間見る
首都圏マンションの変遷

時代とともに需要が高まった
好立地のブランドマンション

このところ、新築マンションの平均価格がバブル期を超えたと話題になっています。しかし、実際には今の新築マンション市場は典型的なデフレ市場なんです。バブル期の首都圏の販売戸数が約9万戸、販売総額が約6兆円だったのに対し、2022年の新築マンションの販売戸数はわずか約3万戸、販売総額は約3.5兆円にすぎません。この30年の間に駅から遠い低価格帯の新築物件が激減し、高価格帯の物件しか供給されなくなったからです。

90年代半ばに専業主婦世帯と共働き世帯の割合が逆転し、圧倒的に共働き夫婦が多くなった今の世の中、人々は何よりも“時間”を重視するようになりました。通勤時間の短縮や生活利便性を優先すると、やはりより都心の物件に人気が集中します。都市部の人気エリアや大規模タワーマンションなどの用地となると、どうしても中小事業者では対応できないので、資金力に余裕のある大手デベロッパーの寡占が進みます。ひと昔前なら小さめの団地のようなマンションも多くみられましたが、今の売れ筋の中心が都心エリアのブランドマンションとなったのにはそういった背景があるのです。

新築マンション市場全体はデフレでも、市場の上位10～15％を占める高価格帯のブランドマンションは今後も中長期的に価格維持、あるいは上昇していく可能性もあります。金利上昇を心配される方もいるかもしれませんが、変動金利にはほぼ影響は出ていませんし、2025年末までに購入すれば0.7％の住宅ローン控除も10年間受けられます。資金的に無理がないのであれば、現状買い時と言えるのではないでしょうか。

時を経ても資産価値が下がらないのが
ブランドマンションの強み

ブランドマンションの魅力は好立地だけではありません。スケールメリットが働く大規模マンションは建物の外観のデザインやエントランス周りのグレードが豪華になりますし、ジムやゲストルームといった共用施設が充実し、コンシェルジュ付きのところが多くアフターサービスも盤石です。セキュリティーはもちろん、最近では防災設備に力を入れているところも増えました。いまやこうした資産価値の高い物件でなければ売れなくなっているのです。

さらに供給が絞られているため、中古になっても資産価値が下がりにくいというのもブランドマンションの大きな強みです。資金力のあるデベロッパーは、大幅な値引きをしてたたき売るようなことはしないので値崩れもしません。保証の面でも安心なので、資産形成の選択としても見逃せないのです。

Profile

不動産コンサルタント 宅地建物取引士 株式会社さくら事務所会長 長嶋 修氏

1999年、業界初の個人向け不動産コンサルティング会社・さくら事務所を設立。不動産購入のノウハウにとどまらず、業界・政策提言にも言及するなど精力的に活動。『第三者性を堅持した不動産コンサルタント』の第一人者。